【目次】
パレートの法則とは成果の8割が全体の2割からであることを表す法則
「選択と集中」を行う際に役立つ、パレートの法則の活用例
パレートの法則と似て非なる、「ロングテールの法則」と「262の法則（働きアリの法則）」
パレートの法則を活用するときの注意点
パレートの法則のまとめ
パレートの法則とは成果の8割が全体の2割からであることを表す法則
パレートの法則とは、イタリアの経済学者ヴィルフレッド・パレートが欧州の所得統計を分析した際に見いだした、成果の8割は全体の2割から生み出されていることを表す法則です。「2：8の法則」や「20：80の法則」とも呼ばれています。
元々は、社会全体の富は一部の高所得者に集中しているという所得の不均衡を表す法則でしたが、ビジネスにおいても同様のことがいえるとして、一般的に用いられるようになりました。
パレートの法則の具体例として挙げられるのは、以下のようなケースです。
＜パレートの法則の具体例＞
・売り上げの8割は、2割の優良顧客によって生み出されている
・納税額の8割は2割の富裕層が納めている
・仕事の成果の8割は、2割の時間内で達成されている
このようにパレートの法則は、上位2割の要素が大きな成果につながるケースで用いられます。ただ、厳密に2：8の比率が成り立つというわけではなく、あくまで象徴的な数字であって「成果の大部分が全体の一部によって生み出されている」という傾向を表しているにすぎません。
当てはまらないケースもあるものの、多角化から選択と集中を行う際に役立ちます。経営戦略などを考える際のヒントとなるため、仮説や施策を検討するための考え方として覚えておきましょう。
「選択と集中」を行う際に役立つ、パレートの法則の活用例
パレートの法則を活用することで、成果に大きな影響をおよぼす2割への「選択と集中」が可能になります。ビジネスにおいては、大きな売り上げや利益を出している一部の社員や顧客にリソースを配分できるようになるでしょう。ここでは、選択と集中を軸にした、パレートの法則の活用例を3つ紹介します。
2割の優良顧客に対して手厚いサポートやサービスを提供する
パレートの法則の活用例として、常連客や単価の高い商品やサービスを契約する2割の優良顧客に対して、より手厚いサポートやサービスを提供することが挙げられます。優良顧客への選択と集中による営業活動を行うことで、さらなるリピート購入やオプションが追加でき、結果として売り上げを伸ばせるかもしれません。
売り上げの8割を構成する主力商品にリソースを集中する
売り上げの8割を占める主力商品の改善や営業活動に注力することも、パレートの法則の活用例です。全商品の2割にあたる主力商品を選択し、集中することで、全体の売り上げを拡大できる可能性があります。
パレートの法則と似て非なる、「ロングテールの法則」と「262の法則（働きアリの法則）」
パレートの法則と似た法則に「ロングテールの法則」や「262の法則（働きアリの法則）」があります。パレートの法則との違いを理解したうえで併せて活用しましょう。
ロングテールの法則
ロングテールの法則とは、主にインターネットでの販売において、売れ筋の商品群の売り上げを、販売数の少ない商品群の売り上げが上回るという法則です。ロングテールの法則は、アメリカのカルチャー雑誌「WIRED」編集長（当時）のクリス・アンダーソンが、2004年に同誌に掲載した記事の中で提唱したといわれています。
「販売数」を縦軸、「商品」を横軸にし、販売数の多い順に左から並べると、左側に売れ筋商品の大きな山ができ、右に低くなだらかに続くグラフができます。売れ筋商品の山（ヘッド）に比べて、右肩下がりの販売数の少ない商品郡の部分が「恐竜の長い尻尾（ロングテール）」のように見えることから、ロングテールの法則と名付けられました。
インターネットが普及する前は、主に実店舗などでの販売においては、売り上げの8割を生み出す2割の売れ筋商品に注力するパレートの法則に基づいた手法が主流でした。実店舗は店内スペースの制約があるので、販売数の少ない商品よりも売れ筋商品が優先的に陳列されていたからです。それに対して、オンラインショップではスペースの制約がなく、販売数の少ない商品も陳列することが可能になったため、ロングテールの手法が成り立つようになりました。
262の法則（働きアリの法則）
262の法則とは、どのような組織や集団においても、よく働く人が2割、普通に働く人が6割、働かない人が2割に分かれるという法則です。特定の提唱者については確認されておらず、これまでのあらゆる組織運営の中から導き出された経験則であると考えられています。パレートの法則が成果に対する生産性に着目されているのに対して、262の法則は主に組織運営において注目される点で異なるといえるでしょう。
また、262の法則は別名、働きアリの法則ともいわれています。その由来とされているのが、北海道大学の生物学者、長谷川英祐准教授らが2016年に発表した研究論文「Lazy workers are necessary for long-term sustainability in insect societies（外部サイトに移動します）」です。論文では、アリの集団においても、よく働くアリが2割、普通に働くアリが6割、働かないアリが2割いるとされています。
262の法則を踏まえると、どのような組織においても働かない人は2割出てくることになります。しかし、この2割は役割や環境を変えることで、よく働く人になる可能性もあるでしょう。企業が継続的な成長を続けていくためには、262の法則による経験則を理解し、働かない社員に対しても適切な教育や育成をしていくことが大切です。
パレートの法則を活用するときの注意点
成果に対して大きな影響を与える、パレートの法則でいう2割ではなく、2割以外に焦点を当てたほうが良いケースもあることを知っておきましょう。目標やビジョンの実現を目指すには、必要不可欠な経営戦略やマーケティング戦略、パレートの法則など指針となる法則を適切に活用して戦略を検討することが大切です。最後に、パレートの法則を活用する際に注意すべき点を3つ紹介します。
2：8の比率に当てはまらないケースもある
パレートの法則を活用する際には、2：8の比率に当てはまらないケースもある点に注意する必要があります。2：8の比率には数字的な根拠があるわけではなく、あくまでもそういった傾向を示すケースがあるというだけです。そのため、絶対値として捉えるものではありません。実際のデータに基づき、パレートの法則も参考にしながら仮説や施策を検討する程度にとどめましょう。
成果に大きな影響を与える2割以外に焦点を当てたほうが良いケースもある
オンラインでの商品の販売戦略など、成果に対して影響の少ない8割に焦点を当てたほうが良いケースもあることに注意しましょう。
ロングテールの法則を提唱したクリス・アンダーソンが2004年に実施した検証では、当時Amazonで取り扱いされていた書籍の数は約230万種類あり、そのうちの販売ランキング「13万位以下」の売り上げが、全体の売り上げの「57％」を占めていたとされています。つまり、オンラインショップにおいては、販売数上位の2割の商品ではなく、販売数の少ないロングテールの商品が全体の売り上げに貢献していると考えられるのです。
言い換えれば、オンラインショップのように陳列する商品数に制約がないケースでは、売れ筋はもちろん、ニッチな商品の種類も増やすことで、売り上げの最大化につながる可能性があるといえます。このようにパレートの法則が当てはまらないケースもあるため、その場合はロングテールの法則や262の法則など、別の法則も含めて検討してみてはいかがでしょうか。
パレートの法則のまとめ
ここまで、パレートの法則について解説してきました。以下に要点をまとめます。
・パレートの法則とは、成果の8割は全体の2割から生み出されていることを表す法則
・パレートの法則を活用することで、成果に大きな影響をおよぼす2割への「選択と集中」が可能になる
・目標やビジョンの実現を目指すには、必要不可欠な経営戦略やマーケティング戦略、パレートの法則など指針となる法則を適切に活用して戦略を検討することが大切
パレートの法則は、企業経営においてさまざまな場面で役立つ考え方ですが、あくまで仮説や施策を立てる際に参考にできる手段のひとつとして認識し、状況に応じてロングテールの法則や262の法則などとともに、経営戦略やマーケティング戦略、組織運営に活用していくことが重要だといえるでしょう。
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