20代や30代のうちに、自分の知見を高めるために留学を考えている人も多いと思います。留学には、学校の授業やプログラムに参加する費用のほか、渡航に必要な諸経費、滞在費や生活費などのさまざまな費用がかかります。

例えば、アメリカに短期留学（3ヶ月以内）する場合にかかる費用は、4週間で60万円程度、12週間で140万円程度です。長期留学の場合、6ヶ月で250万円程度、9ヶ月で350万円程度、12ヶ月で460万円程度を想定しておく必要があります。地域ごとに金額が違う、ワーキングホリデーの場合は学校の授業やプログラムの参加費が不要となる分、上記と比べて金額が少なくなる傾向です。

ビジネススクールでは、大学院で経営戦略やマーケティング、会計／財務、人事／組織などビジネスで役立つ知識を学びます。

ビジネススクールは国立の大学院なのか、私立の大学院なのかによって費用が異なります。国立の場合は入学金28万2,000円、授業料年額52万5,800円に設定されているケースが多いです。

私立の場合は入学金20～30万円、授業料年額50～150万円程度となっており、学校による差が大きい点に注意してください。

結婚費用は、結婚式にかかる費用だけではありません。結納や婚約～新婚旅行にまでかかる費用を想定しておく必要があります。

ゼクシィの「結婚トレンド調査2020」によると、全国推計値は約469万円です。

金融機関の提供するローンもありますが、なるべくローンに頼らなくて済むように、お金を貯めておきましょう。

出産費用には、入院料、室料差額、分娩料、検査／薬剤料／処置／その他などが含まれます。

第136回社会保障審議会医療保険部会の資料、出産費用の状況【令和元年度】（速報値）を見ると、出産費用の総額は約52万円となっています。自治体によっては出産費用に対するサポートが充実している地域もあるので、利用できる制度はないか確認してみましょう。

子供が進学するにあたり、公立に通わせるのか、私立に通わせるのかによって必要なお金は大きく異なります。

文部科学省「子供の学費調査（平成30年度）」「私立大学等の令和元年度入学者に係る学生納付金等調査結果について」を見ると、幼稚園から高校までは公立、大学のみ私立の場合に必要な教育資金は約1,002万円となっています。

大学も公立だった場合は上記よりも費用を抑えられる一方、私立に通う期間が長い場合や子供が複数人いる場合は、さらに多くのお金がかかることを理解しておきましょう。

住宅金融支援機構「2019年度フラット35利用者調査」によると、住宅の平均購入価格は、建売住宅で約3,494万円、マンションは約4,521万円となっています。

住宅ローンの利用も可能ですが、金利によって返済総額が大きくなるため、負担を少しでも軽減するためにも、頭金をできる限り多く確保できるようにしておきましょう。

計画的に貯金するには、現在の家計がどのようになっているのか把握することが大切です。おすすめは家計簿アプリの活用。中には、レシートを撮影するだけで情報が自動的に入力されるものもあり、家計管理にかかる手間を省けます。また給与が振り込まれる銀行口座や普段使っているクレジットカードなどとデータ連係できるアプリもあります。毎月の収入や固定費、食費、交際費、雑費などを一覧で把握できるので、どこに無駄があるのか発見しやすくなります。

固定費とは、電気代や水道代、通信費（ネット／スマホ）、賃貸の場合の家賃といった毎月必ず生じる支出です。契約会社を変更することで、節約した分を貯金に回せるのでお金が貯まりやすくなります。しかし、会社によっては解約時に手数料を徴収しているところもあるため、本当に得なのか総合的に判断することが大切です。

最近では動画／映画見放題、音楽聞き放題といったサブスクも固定費に加わっているため、本当に必要な支出なのかどうか確認して無駄な支出を減らしましょう。

先述した「家計の金融行動に関する世論調査【単身世帯】令和3年」によると、20代の単身の人が手取り収入から貯蓄している割合は平均で20％でした。手取り給与が20万円だった場合は毎月4万円です。

貯金で大切なのは継続することです。平均が20％だからといって無理に20％を設定して続かなければ意味がありません。まずはその半分の10％から始めてみてはいかがでしょうか。

現金払いでは基本的に現金の支払いのみしか生じませんが、クレジットカード払いなら利用額に応じてポイントがもらえます。

例えば、固定費の支払いや食費の支払いなどの10万円の支払いに、ポイント還元率1％のカードを使えば毎月1,000ポイントを受け取れます。

獲得したポイントは他の商品と交換できたり、ギフト券やマイルに交換すれば現金と同様の使い方ができたりします。欲しいものなどをポイントで手に入れることができれば、現金払いの時よりもトータルの出費を抑えられるかもしれません。

クレジットカードの中には、提携店舗で利用すればポイントの還元率がアップする、料金の割引が受けられるといった利用者特典を用意しているところもあります。

例えば、通常のポイント還元率が1％のところを提携店舗で利用すれば3％にアップする、提携店舗であれば利用代金から5％減額するなどです。

キャッシュバックや利用額に応じたボーナスなどを用意しているカード会社もあります。これらをうまく活用すれば、現金払いのみの時よりお得になるでしょう。