「EBITDA（イービットディーエー）」は企業価値の指標を示す経済用語で、「Earnings Before Interest, Taxes, Depreciation and Amortization」の頭文字をとった略語です。「イービットディーエー」という読み方以外に、「イービッタ」「エビーダ」と読まれることもあります。

EBITDA（Earnings Before Interest, Taxes, Depreciation and Amortization）を直訳すると、「支払い利息や税金、有形固定資産の減価償費、無形固定資産の償却費を差し引く前の利益」という意味になります。会計基準や減価償却などの会計操作（金銭や財産などの出納内容を意図的に操ること）を排除して、キャッシュベースに近い企業の利益を割り出すことができるのが、EBITDAです。

利益に基づいて算出されるEBITDAは、企業の収益力や企業価値を客観的に評価・分析するための指標で、一般的に株式投資やM&A（企業の合併や買収）を検討する際に用いられます。

EBITDAの求め方にはいくつかの方法があり、目的により計算方法が変わるため確立された計算式はありません。

1）営業利益＋減価償却費

2）経常利益＋支払利息＋減価償却費

3）税引前当期営業利益＋減価償却費

4）当期純利益＋法人税等＋特別損益＋支払利息＋減価償却費

一般的に使用されるのは、1）「営業利益＋減価償却費」で算出する方法で、企業本来の業績（実際の売上）を把握するために、減価償却費を含んで（加味しないで）計算します。

なぜ減価償却費を含んで（加味しないで）計算するのかというと、営業利益や純利益だけに着目してしまうと、設備投資費の増減により、本来の業績を掴みづらくなってしまうからです。

たとえば、大規模な設備投資が必要な企業の場合、多額の設備投資を行った後は、数年間にわたり減価償却費が膨らむことが一般的です。大きく設備投資を行い減価償却費が増加した年は利益が少なく見えてしまい、また、減価償却費が少なかった年は利益が上がったように見えます。そのため、損益計算上で純粋な利益に基づいた数値を求めづらくなり、営業利益や純利益だけではその企業の力を正しく測ることができなくなってしまいます。

このような場合も、営業利益に減価償却費を含めて導き出すEBITDAを参考にすることで、キャッシュベースでの年間利益に近い値が分かり、その企業が持つ「稼ぐ力」を知る判断材料のひとつになるのです。

EBITDAは、国ごとに異なる税率や減価償却費などの影響を最小限に抑えられるため、国際的な企業や大規模な設備投資が必要な企業の比較に使用されるのが一般的です。

企業分析に欠かせないEBITDAですが、どのような計算式で導き出された数値なのか、定義を理解しておくことが各指標を使いこなすうえで重要です。EBITDA単独ではなく、他の指標と組み合わせて分析を行うことで、さまざまなな側面から企業を理解することができるでしょう。